減価償却費の計算方法とは？定額法について解説！
減価償却費ってどうやって計算するモン？
前回の講義では，固定資産とはなんぞやということについて学んだぞい。
今回は，減価償却費の具体的な計算方法を学ぶぞい。
減価償却の3要素
- 取得原価=帳簿にのせる固定資産の金額
- 耐用年数=固定資産の利用可能な期間
- 残存価額=耐用年数まで使った後に残ってる価値
減価償却費は，次の3つの要素を使って計算する。
- いくらから⇒取得原価
- いくらまで⇒残存価額
- どのくらいの期間⇒耐用年数
この3要素が分かれば，減価償却費が計算できるぞい。
定額法とは
定額法=毎期同額だけ減価償却費を計上する方法
定額法では，毎期の費用計算を耐用年数で均等に行っていく方法。
例えば，取得原価1,000円，残存価額100円の場合には，
1,000-100=900円
を耐用年数にわたって少しずつ費用に計上する。
この900円を耐用年数3年で償却する場合には，
900÷3=300円
が1年間で減価償却費に計上される金額となる。
他にも，定率法や生産高比例法といった償却方法もあるぞい。
1年分の減価償却費の計算
1年分の減価償却費は，次の計算式で計算する。
1年分の減価償却費=(取得原価－残存価額)÷耐用年数
例えば，取得原価1,000円，残存価額100円，耐用年数3年の場合は，
(1,000円－100円)÷3年=300円
が1年分の減価償却費となる。
日商簿記3級では，「残存価額は取得原価の10％」と出題されることも多いぞい。
期中取得資産の減価償却費
1年間ずっと使っていた資産は，1年分の減価償却費を計上する。
一方，1年間ずっとは使っていなかった場合は，使った月数分だけ減価償却費を計上する。
つまり，期中所得資産の減価償却費は次の方法で計算する。
期中取得資産の減価償却費=1年分の減価償却費×当期に使用した月数÷12ヶ月
例えば，決算日が3/31において，当期の12/1に1年分の減価償却費が300円の固定資産を購入した場合には，
300円×4ヶ月÷12ヶ月=100円
が当期の減価償却費となる。
使った月数分だけ減価償却するんじゃ。
固定資産の期中売却
固定資産を期首に売却したときは，以前学習したように減価償却はしない。
一方，期中に売却した場合，使用した月分だけ減価償却費を計上する。
この場合の減価償却費の計算は，次の手順で行う。
- 1年分の減価償却費を計算する。
- 期首から売却した月までの月数分の減価償却費を計算する。
例えば，次の条件を考える。
- 取得原価1,000円
- 残存価額100円
- 残存耐用年数3年
- 売却日7/30
- 決算日3/31
この場合の減価償却費は次のように計算する。
1年分の減価償却費=(1,000－100)÷3=300円
売却日までの減価償却費=300×4÷12=100円
例えば，7/30に備品(取得原価1,000円，期首減価償却累計額300円)を400円で売却し，現金を受け取った場合には，次の仕訳を切る。
なお，残存価額100円，耐用年数3年，決算日は3/31で間接法を採用している。
この場合の減価償却費は，次のように計算する。
減価償却費=(1,000－100)÷3×4÷12=100
おしまい
むむむ…
どうしたんじゃ？
減価償却費の計算，むずかしいモン…
慣れるまで特訓じゃな。
計算のコツはあるモン？
当期に使った月数分だけ費用にすることじゃ。
なるほどだモン！
次の講義
科目一覧
まとめノートを買う
問い合わせる
